シカやイノシシのような大型哺乳類の増加による問題に対し、国内にオオカミを導入して対応すればよいのではないか、といった意見がちらほら見られます。
オオカミという生物の生態や現在の日本の状況から、実現性や効果を考えてみます。
オオカミの再導入についてはイエローストーン国立公園の例がよく取り上げられます。
イエローストーン国立公園では、1926年の確認を最後にオオカミが絶滅していた期間がありました。
その結果、エルクのような偶蹄目の採食圧によって植物が大きく圧迫され、その環境の変化によって他の多くの生物が影響を受ける状態となったため、1995年にオオカミの再導入が開始されました。
ソース：イエローストーンの計画書（大きいので注意）
再導入はすんなりと進んだわけではなく、地元の牧場との補償面での合意や環境保護団体からの反対、いくつかの訴訟を経て実現に至っています。
現在ではオオカミが絶滅していた期間に見られた影響が軽減されていることが確認されています。
一方、家畜への被害とオオカミによる人身被害が発生・増加しており、この点については今後も課題となっていくでしょう。
イエローストーンと日本のオオカミ導入は、実は、目的が全く異なります。
イエローストーンの場合は「公園の観光資源（植物）へのエルク等による悪影響を管理するコストの低減」と「新たな観光資源（オオカミ）の作出」という目的でした。
イエローストーン国立公園内ではハンティングが禁止されており、周辺からハンターに追われた偶蹄類が公園内に集結してくるが、狩猟解禁は公園の性質上難しい、という背景もあったようです。
一方日本の場合は、ほぼ「シカやイノシシの農林業被害対策」としてオオカミの導入を考える傾向にあります。
これは重要なことですが、イエローストーンではシカ等の農林業被害軽減を目的にオオカミを導入したという認識は全くありません。
目的が異なれば、方法の効果は全く異なります。
日本は逆に「生態系への影響の軽減」を実質的な目的としたシカ管理の予算をほとんどつけておらず、山林内のシカについては放置している状態です。
日本国内の農業被害はシカとイノシシを合わせて100億円程度で、イエローストーンでのオオカミの試験的導入の予算は7億円程度を見込んでいました。
ソース：イエローストーンの計画書（大きいので注意）
イエローストーンの面積が約9000㎢ですので、日本の山林面積に換算すると導入コストは単純計算で約200億円となり、大赤字です。
加えてイエローストーンには、公園管理のためのスタッフと設備（及びその予算）がもともと整った環境がありました。
ちなみにオオカミ導入により農林業被害がゼロになるわけではありませんし、オオカミ導入による農業被害上マイナスの効果も考えられます。
オオカミを導入する場合は、オオカミが人家付近に出て来ないようにコントロールされることが前提となるはずです。
このため、山林内のオオカミに圧迫されてより「より安全な」農地や都市近郊にシカやイノシシが逃げ出してくる可能性があります。
これは、人の誤射を恐れ山奥に入って捕獲を行うハンターが増えたことによって里地周辺に獣が集まる状況と同じ構図です。
農業被害に加え、交通事故のような人身被害も増加する可能性があります。
農林業被害を抑えたいのであれば、まずは被害を受けた農家が自分で捕獲できるよう対策環境を整備（リンク先⑥）するのが先でしょう。
生態系サービスの観点での損害を考えるのであれば、オオカミ導入を議論するより先に、対象とする生態系サービスの価値や損害を算出し、シカ管理を目的とした十分な予算と体制の確保を議論すべきでしょう。
シカの管理にすら十分な体制と予算がついていないのに、より困難なオオカミの管理を増やそうというのでは本末転倒です。
同じ地域に同種を導入する場合であっても、人の活動や外来生物の定着等の変化により、時代や年代によってその種の振る舞いは異なってきます。
例えば、シカやカワウのように、一時期絶滅を危惧されるほど減少した在来種が現在急激に増えているのは、シカやカワウが変化したのではなく人的要因や環境、生物間の相互作用が変化したためです。
日本の国土のほとんどは、イエローストーンのように自然なバランスのまま残されてきた環境ではありません。
国内の環境や生物種の構成は、オオカミが絶滅した後の100年でどれほど変化したのでしょうか。
現在の環境に送り込まれたオオカミはどのような振る舞いを見せるのでしょうか。
オオカミが定着した後に何が起こるのか、問題が生じたとしてそれが生じる分野はどこなのか、規模と範囲はどれほどか、コントロールにどれほどのコストがかかるのか、そもそもコントロールできる類の問題なのか。
分かっているのは、それらが誰にも分からないという事実だけです。
マングースやオオクチバスのように、生物を導入する場合、問題が生じるのは期待した効果以外の予期しない側面であり、自分よりも後の世代になって、長期にわたる困難な問題となる場合が多いことを忘れてはいけません。
これらの失敗は「分かっていたらやらなかった」し「分からなかったから失敗した」ものです。
当時の生物学者は、当時知り得ることは知っており、当時考えるべきことは考えており、そのうえで失敗しているのです。
こういった失敗の歴史を踏まえて、自分が知らない現象、現行の科学が知らない結末を避けるために、予防原則が叫ばれています。
一部に見られる「同じオオカミだから大丈夫だ」という意見は、生物の不確実性と現行科学の限界、自分の無知をリスクとして認識できていません。
巨大な損失を未来の世代に残す可能性を秘めた「生物の導入」は、他のどんな施策よりも慎重であるべきなのです。
生物の振る舞いというのは、全く明らかになっていない幾千幾万の種との相互作用とバランスによって現れてくるからです。
生態学的な課題を解決したとしても、もう一つ大きな課題が残っています。
それは、人や社会との軋轢です。
オオカミは100~1000㎢程度の非常に広大なナワバリを形成します。
そんなナワバリを許容できる場所はあるのでしょうか。
例えば100㎢の範囲を考えると、ほぼ直径11㎞の円の面積に相当します。
北海道に関しては可能性がありますが、本州以南では国道や都府県道にほぼ間違いなくはみ出してしまいます。
そこには、オオカミがいないことを前提とした無数の生活があります。
何より、シカやイノシシの問題を解決すべき現場のほとんどは、山奥ではなくそういった道沿いに存在しているのです。
オオカミは家畜、犬、人に対して被害を出しますが、周辺の住民に対して「家畜の柵を強化しろ」「犬の外飼いや散歩を控えろ」などと要求はできません。
そんな環境にオオカミを抱えれば、遭遇や人馴れ、被害が多発してオオカミはすぐに駆除・根絶の対象となり、導入者は訴訟に追われるでしょう。
日本でのオオカミは在来生物ではなく、シカ等の管理コスト軽減のために導入される「道具」であるため、「種を残すこと」は導入の目的にはなりえません。
被害に対する補償やオオカミの生息域の把握・管理を含めたコストは、シカ等の管理コストとは別に（恐らくはより大きな規模で）発生します。
人身事故も、扱いが非常に難しいものになります。
ツキノワグマのように在来の生物であれば「昔から存在するリスク」として許容できる部分がありますが、導入したオオカミが人身事故を起こせば、その責任は導入した者にあります。
イエローストーンのような「訪問者の自己責任」という意見は出てきません。
もう一点不安視されるのは、人馴れ個体や人身事故を起こした群れなど、危険な個体が生じた際に、日本の現状で的確にそれを除去する技術と人材を確保できるのか、という部分です。
特に、広い範囲を移動する特定個体の捕獲は困難を極める作業で、シカの捕獲すら難航している国内の状況を見ていると、広い範囲をカバーした対応は不可能であるように思えます。
イエローストーン国立公園のように、広大で、土地の管理者が単一であり、オオカミが観光資源として有益で、優秀なスタッフと財源が既にあり、範囲内の人間が全てビジターである環境は、日本にはどこにもないのです。
農業被害対策としても、生態系サービスの管理を目的としても、社会的な措置や運用に関するコスト、問題の処理業務が膨大となるため、オオカミの導入は費用対効果の極めて低い対策オプションとなるでしょう。
オオカミは現在、多くの先進国で保護されています。
その事実からも明らかですが、オオカミは広大な生息域を必要とする種であり、簡単に定着できる種ではありません。
ニホンオオカミが絶滅した理由は諸説ありますが、犬由来の感染症、餌資源の不足、人為的な駆除、生息域の分断等の複合的な要因が挙げられています。
このうち改善されていることが期待できる要因は餌資源の不足だけです。
一方、犬由来の感染症、生息域の分断、人為的な駆除については環境がむしろ悪化していると考えるべきでしょう。
犬の飼育頭数は戦後から増え続けています。
ソース：厚労省統計
100年前に比べて犬の予防接種等の環境が改善したとはいえ、犬の頭数増と不顕性感染の増加、道路の整備による山林と人家の接近により、ジステンパーやパルボのような犬の感染症がオオカミへ伝播する可能性は高くなっていると考えられます。
生息域と駆除についても、地図を見れば分かります。
100年前に比べて圧倒的に道は整備され、その結果山々は区切られており、人の生活圏が道に沿って広がっています。
ツキノワグマですら見かけただけで駆除の対象となり、野生動物の交通事故が多発するこの国は、オオカミにとって極めて危険な生息地です。
導入されたオオカミは在来ではなくただの「道具」としての存在ですので、一度被害が出れば駆除を誰も止められず、見かけただけで捕獲が検討されかねません。
これらの理由で、現在の日本にオオカミは十分に定着できそうに思えません。
定着したとして、保護が必要なほど弱々しいものになると考えられます。
もしオオカミを実際に導入する場合でも、現実的には極めて狭い範囲に限られるのではないでしょうか。
そしてそれは当初あった、農業被害の軽減や生態系サービスの維持という目的からは全く見当はずれで不十分な範囲と規模になってしまうはずです。
こういった目的から乖離した事業の終着点は様々な場所で見られます。
近年ではジビエがその例です。
オオカミについては幸い、法制度の問題や原産国との調整といった事務的な課題が多く、本気の実施へは動いていません。
ここから起こりうるのは、実際にはできないのに放獣予定としたタイリクオオカミの飼育や、再導入地の現地視察というような行き止まり事業、無駄遣いです。
これらについては、引き続きしっかりと監視しておく必要があるでしょう。
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